くるま裏話


1級工簿・原価

総合原価計算2

仕損と減損2

工程別原価計算2

部門別原価計算2

標準原価計算2

連産品

配合・歩留差異

原価予測

全部原価計算の損益分岐点

直接標準原価計算差異分析

多種類製品のCVP分析

活動基準原価計算

差額原価収益

差額原価収益
問題集


ライフ・サイクル
コスティング


商業簿記索引工業簿記索引

どの設備にすべき?!

  投資案1-現有設備に設備Aを加える。現有設備による加工前に設備Aで前加工を行うと仕損が発生しなくなる。

  投資案2-現有設備を簿価で売却し、設備Bに買い換える。

  投資案3-現有設備を簿価で売却し、設備Cに買い換える。

  投資案4-現有設備を簿価で売却し、設備Dに買い換える。

設備名購入価額5年後処分価値年間加工量年間運転コスト仕損発生率
現設備千円千円千円
設備A千円千円 千円0%
設備B千円千円千円0%
設備C千円千円千円
設備D千円千円千円0%

その他の条件

  残存価額は全て取得価額の10%で、減価償却法は定額法。

  現有設備は3年前に購入したもので、耐用年数は8年。設備A〜Dは5年。

  どの設備も年間加工量分材料を投入する。

  年間運転コストはフル稼動時のもので、この内固定費は%である。減価償却費は含めていない。

  製品は1単位当たり円で販売する。

  材料費は製品1単位当たり円。

  仕損品の評価額は1単位円。

  設備Dを使用するには初年度に千円の研修費が必要である。

  資本コスト率は%。

  法人税率は%。

6%の係数1年目2年目3年目4年目5年目累計
0.9430.890.840.7920.7474.212

内製か?!購入か?!

  当社は来年度期首から5年に渡って製品Xを製造することになっている。製品Xの製造には、部品AとBが必要であり、内製する準備を進めていた。
  ところが、既にある部品メーカーが両部品を製造販売していることが判明。内製するより、このメーカーから購入した方がコストが低くなる可能性もある。そこで、部品Aのみ購入、部品Bのみ購入、両方購入、の3案について、検討することとなった。

部品Aの購入単価は円、部品Bの購入単価は円。

部品Aを内製する場合の原価は変動費が1個円、年間固定費が円。さらに、製造開始時に円の研修費が必要である。

部品Bを内製するする場合の原価は変動費が1個円、年間固定費が円。さらに、円の検査装置が必要である。耐用年数は5年、残存価額は取得価額の10%で、減価償却法は定額法。

製品Xの変動費は1個円、年間固定費は円。製品X1個に部品Aは個、部品Bは個使用。

両部品を購入する場合、購入価額の切削装置が不要となるので、簿価で売却する。この装置は5年前に購入されたもので、耐用年数は10年、残存価額は取得価額の10%で、減価償却法は定額法。また、装置の維持管理に必要だった年間円の経費も不要となる。

どの案を採るかに関係なく、製品Xは毎年個製造する。

資本コスト率は%。

法人税率は%。

5%の係数1年目2年目3年目4年目5年目累計
0.9520.9070.8640.8220.7834.328

経済的発注量

  倉庫で大量の材料を保管する、というのはよくあることです。倉庫で材料を保管するには電気代など費用がかかります。また、材料を発注と電話代や事務経費が発生します。経済的発注量というのは年間保管費と年間発注費の合計額を最小にする発注量です。経済的発注が1000個なら、一度に1000個発注すべきということです。経済的発注の求め方には公式があり、それは

{2×発注費×年間発注量÷1個当たり保管費}の平方根

です。電卓なら、2×発注費×年間発注量÷1個当たり保管費、を計算し、√を押せばいいです。
  では、以下の条件で、保管容量625の倉庫から年間賃料が1,000高い容量800の倉庫に保管場所を替えるのが有利か考えます。

1回当たり発注費 1個当たり年間保管費
年間発注量 現保管容量
新保管容量 賃料増加額

  まず、現在の年間コストを求めます。28,125÷625、で年間発注回数は45回なので、年間発注費は45,000。年間保管費は、1回当たり発注の半分の在庫があるものとして考えます。よって、625÷2×100、で31,250。45,000+31,250、で年間コストは76,250。経済的発注量は公式に当てはめると750個となります。年間コストは75,000と今より1,250削減されます。よって、新倉庫の方が250有利となります。ちなみに、容量一杯の800個だと94有利にしかなりません。保管量が多ければ多いほど良いというわけではないのです。

いくらまで、支払っても良い?!

  以下の新設備が開発されました。しかし、非常に生産数が少ないため、高い購入金額を提示した企業から順に納入するそうです。損しない最大の金額はいくら? 新旧ともに耐用年数は5年、残存価額を取得価額の10%とした定額法で減価償却を行います。

新設備耐用年数 旧設備購入額 旧設備耐用年数
旧設備使用年数 旧設備現売却額 旧設備最終売却額
法人税率(%) 年間正味キャッシュ・インフロー 累計年金現価係数 最終年年金現価係数


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