活動基準原価計算とは？！
活動基準原価計算は、原価計算基準にも載っていない新しい原価計算です。伝統的原価計算では、機械作業時間などを基準に製造間接費を配賦します。しかし、現代ではそのような基準では適切に配賦できない生産ライン外の費用が多くあります。また、複数の補助部門で同じ目的の活動を行っている場合だと、同じ目的なのに違う基準で配賦されることになります。そこで、活動基準原価計算では、日々発生している費用を活動の種類別に分けます。こうして、分類・集計された費用のグループをコストプールと言います。そして、コストプールごとに適切な基準(コストドライバー)で配賦します。
例題
活動基準原価計算用の費目調査の結果、以下のようになったとします。まず、どのコストプールをどのコストドライバーで配賦するか考えます。以下の例だと、
| 材料管理 | 12,000 |
| 機械作業 | 60,000 |
| 品質管理 | 28,000 |
| 工場事務 | 12,000 |
| 出荷準備 | 12,000 |
| 製品A | 製品B | 製品C | |
| 機械作業時間 | 200 | 200 | 200 |
| 出荷回数 | 20 | 40 | 20 |
| 従業員数 | 50 | 50 | 50 |
| 材料出庫回数 | 20 | 20 | 20 |
| 検査回数 | 10 | 20 | 40 |
材料管理-材料出庫回数
機械作業-機械作業時間
品質管理-検査回数
工場事務-従業員数
出荷準備-出荷回数
補助部門が機械作業時間と従業員数を基準にするものだけだとしたら、どの製品も同じ配賦額となります。しかし、これだと製品Bの出荷担当班や製品Cの検査担当班からは、明らかに自分たちは製品Aより労力を割いているのに同じ配賦額ではおかしいと感じます。そこで、活動基準原価計算を行うと、製品A35,000、製品B42,000、製品C47,000、と現場の感覚にあった配賦額となります。