配合・歩留差異
ここでは、複数の原料を決まった比率で配合し、製造する製品の数量差異をさらに、配合差異と歩留差異に分解してみます。歩留とは投入した原料がどれ位の量の製品になるかという比率です。歩留り率90％なら、計100kgの原料が90kgの製品になるということです。まずは、直接材料費の消費価格差異と数量差異を計算してみます。原料Aは、(103−100)×1815、
で5,445の不利差異となります。同様に計算すると、原料Bは6,775の不利差異、原料Cは2670の不利差異、原料Dは、440の有利差異となります。数量差異は、4350÷0.97＝4485、なので計4,485kgの原料で製造していなければなりません。この内、原料Aは、4485÷10×4、で1,794です。しかし、実際は1,815消費しているので、(1815−1794)×100、で2,100の不利差異となります。同様に計算すると、原料Bは1,045の不利差異、原料Cは840の有利差異、原料Dは、1,105の有利差異となります。では、以上の数量差異を配合差異と歩留差異に分解してみます。
配合差異は標準配合量と実際配合が一致しない場合に発生する差異です。当期に消費した原料は4,500です。この内、原料Aの消費量は、4500÷10×4、で1,800のはずです。しかし、実際は1,815消費しているので、(1815−1800)×100、で1,500の不利差異となります。同様に計算すると、原料Bは550の不利差異、原料Cは1,200の有利差異、原料Dは、1,300の有利差異となります。
歩留差異は標準歩留率と実際歩留率が一致しない場合に発生する差異です。当期に消費した原料は4,500です。よって、4,500×0.97、で4,365していなければなりません。しかし、実際は4,350なので、4365−4350)、で15足りません。原料を完成品15kg相当量浪費したわけです。この15を各原料がそれぞれの標準配合量と標準価格で負担します。
原料Aは、15÷10×4、で600の不利差異、原料Bは495の不利差異、原料Cは360の不利差異、原料Dは、195の不利差異となります。
直接労務費については賃率差異、作業時間差異、を計算できます。さらに作業時間差異を能率差異と歩留差異に分解できます。直接労務費の賃率差異は、実際賃率が1,435,000÷1,400、で1,025なので(1,025−1,000)×1,400で35,000の不利差異となります。
能率差異は、4500kgの原料加工は、4500÷10×3、で1350時間で行うことになっています。しかし、1400時間と50時間浪費しています。よって、50×1,000、で50,000の不利差異となります。
歩留差異は、4,500kgの原料からは、4,500×0.97、で4,365kgの製品が完成するはずです。しかし、4,350と15kg少ないです。完成品15kg製造するのにかかる労務費は、15÷0.97÷10×3×1,000、で4,639。よって、4,639の不利差異となります。