有価証券---定額法ツール
有価証券は何らかの金銭・財産に関する権利を行使できる証書のことです。小切手や手形もそうですが、ここでは株式を扱います。現金で1万円分の株式を買うと1つ目の仕訳をします。株式の時価は変動しますので、決算時に評価を改めなければならなくなることがあります。取得価格より1,000下がったら2つ目の仕訳をします。この仕訳で評価損という費用が計上され、有価証券の価値はその分だけ減額されます。その後、9,500で売れたら3つ目の仕訳をします。帳簿価格より高ければ売却益、低ければ売却損となります。
（借） 有価証券 10,000 （貸） 現 金 10,000
（借） 有価証券評価損 1,000 （貸） 有価証券 1,000
（借） 現 金 9,500 （貸） 有 価 証 券 9,000
（貸） 有価証券売却益 500
減価償却
建物や備品といった固定資産は老朽化や陳腐化で価値か無くなっていきます。それを帳簿上で表すのが減価償却です。減価償却を行う方法はいろいろありますが、ここでは定額法をやります。まず最初に固定資産の帳簿価額を計算します。価額は原価に登記費用などを足したものです。次に固定資産の使用可能期間と最終的に残る価値、残存価額を設定します。これは10％が多いです。後は取得価額から残存価額を引いて要償却高を求め、それを耐用年数で割ります。例えば取得価額1千万円、耐用年数30年の建物だと、10,000,000×0.1÷30、で毎年30万円の減価償却を行うことになります。では練習として以下の条件だと年間何円になるか考えてください。
償却額が決まったら、次は仕訳です。直接法、間接法、と2通りあります。1つ目が直接法で、減価償却費の分だけ建物の帳簿価額を削っていきます。2つ目が間接法で、減価償却費を毎年積み上げていきます。
（借） 減価償却費 300,000 （貸） 建
物 300,000
（借） 減価償却費 300,000 （貸） 減価償却累計額 300,000
固定資産売買
次は上記の建物の売買を考えます。小切手で建設費を支払ったとすると1つ目の仕訳になります。
（借） 建 物 10,000,000 （貸） 当座預金 10,000,000 では、耐用年数の半分使用した時点で600万円で売却したとします。直接法で記帳していると1つ目の仕訳になります。間接法で記帳していると2つ目の仕訳になります。減価償却累計額を借方に書き、その分建物の帳簿価額を削ってから代金と比べ、売却益を計算します。
（借） 当座預金 6,000,000 （貸） 建 物 5,500,000
（貸） 固定資産売却益 500,000
（借） 当
座 預 金 6,000,000 （貸） 建 物 100,000,000
（借） 減価償却累計額 4,500,000 （貸） 固定資産売却益 500,000
消耗品
事務用品など固定資産というほどでもない備品は消耗品費で管理します。これには支出時に全額を費用処理し、期末に残った分を資産計上する方法と支出時に全額を資産計上し、使った分を消耗品費とし、その分だけ消耗品という資産を減少させる方法の2通りあります。消耗品を5万円購入し、内4万円を消費したとすると以下のようになります。
支出時に全額費用処理→期末に残った分を資産計上
（借） 消耗品費 50,000 （貸） 現 金 50,000（借） 消 耗 品 10,000 （貸） 消耗品費 10,000
支出時に全額資産計上→消費費分のみを費用処理
（借） 消 耗 品 50,000 （貸） 現 金 50,000（借） 消耗品費 40,000 （貸） 消 耗 品 40,000
どちらの方法でも期中の消耗品費4万、消耗品の期末有高1万となります。